YouTubeを使って収入を得る方法としてメジャーなのが「広告収入」と「企業案件」です。
企業が商品・サービスのプロモーションをユーチューバーに依頼するというもので、食べ物、電化製品、マッサージ、アプリなど本当に色々あります。
皆さんの中にも企業案件やりたいなーと考えている人もいるのではないでしょうか?
今回は企業案件を依頼されるための条件をお伝えします。これは絶対こうしなさいというものではなく、実際に案件を出されている企業や依頼を考えている担当者の方など15名に聞いた内容をまとめました。
今回は特に声の大きかった5つの特徴を紹介します!
目次
YouTubeで企業から案件の依頼が来るための条件
1:動画の平均再生数
1つ目は「動画の平均再生数」です。せめて毎回の動画を1,000回は超えていて欲しいそうです。
あまり少ないとそもそも見てくれないということですね。
2:定期的に更新しているか?
2つめは「定期的に更新しているか?」です。
毎日でなくても最低、週に2本は投稿していていると安心するそうです。
企業は仕事として依頼するし、そこにお金も発生します。その方がこれから登録者が増えて、人気ユーチューバーになったりすると、とうぜん紹介動画も注目される機械が増えます。
できれば「仕事として動画を投稿している方」にお願いした方が責任感もありますよね。気分次第で投稿していると、ちょっと頼みづらいようです。
3:チャンネル登録者と紹介する商品のターゲットが同じか?
3つ目は「チャンネル登録者と紹介する商品のターゲットが同じか?」です。
動画を見た人が実際に購入を検討してくれるか?ということですね。
40代男性向けの育毛剤を消化してほしくて、40代の人気ユーチューバーに依頼したけど、その人はスプラトゥーンやポケモンGOのゲーム動画を投稿していて、視聴者も10代〜30代が多い。となると、そこの人が育毛剤なんか紹介しても誰も興味ないですよね。
なので自分の視聴者の年齢層・性別、そして属性を知っておくことは大事です。
だとえば私だと、動画の作り方やユーチューバーむけの発信しかしていないので、チャンネル登録者1万人の属性は「動画・YouTubeに興味がある人」もしくは「登録者が少ないかけだしのユーチューバー」となるわけです。
そうなると、視聴者はカメラとか編集とか、パソコン関係のグッズにも興味がありますし、実際に僕が勧めるものを購入してくれたかたもいたりします。
実際に私のところにもそういった案件もきます。理由を聞くとやはり商品とチャンネル登録者の相性という話を聞きます。
つまり企業案件の依頼が欲しいと思ったら、企業の方が見たときに「なんのチャンネルか?」「どんな人が見ているか?」がわかりやすいことが重要です。
テーマを持たず、自分の興味があることを発信している方は、企業から見たらちょっと概要が把握しづらいチャンネルになっているかもしれません。
4:似たような商品・サービスを紹介しているか?
4つ目は「これまでに似たような商品・サービスを紹介しているか?」です。
たとえば私に企業案件を依頼すると考えたときに、やはり企業の方が気になるのが「どんな感じに仕上がるか?」ということですね。それがわからないと安心できません。
そのため、案件の依頼をするときに、過去の動画に似た感じの動画がないかなと調べたりします。
逆に考えると、もし企業案件が欲しいなら自分がやりたいジャンルの商品のレビュー動画を作ってしまえばいいんです。そうすれば企業の方も判断しやすくなります
5:行儀が良いか?
最後の5つ目は「行儀が良いか?」です。
ようするに炎上する可能性がないか?とか動画の中に企業イメージに不適切なものがないかですね。
たとえば特定の個人や団体を攻撃するようなもの申す系の動画とか、コメント欄の荒れていないか?本人の対応も適切か?そういうところも企業は気にしています。
確かに自分の可愛い商品・サービスを預けてPRしてもらうわけなので、変な人に変な紹介のされ方をすると、下手するとその商品にまで影響が出るかもしれません。
企業としては特に「YouTubeチャンネルのイメージ」を気にしています。
たとえ再生数があって、登録者とターゲット層がマッチしていたとしても、行儀が悪い人には頼まないとおっしゃっていました。
それくらい依頼する企業としてはユーチューバー本人の「イメージ」を気にしています。
まとめ
企業案件を依頼されるための条件5つを紹介しました。
よく考えたらこれってテレビコマーシャルのタレント採用基準と似ています。こういうタレントを使えばターゲット層が興味を持つよね!できればスキャンダルがない人が良いよね!芸能界でもスキャンダルでTV出演ができなくなってCM会社に違約金を払ったみたいな話を聞きますよね。
YouTube企業案件もそれと同じです。テレビCMと同じです。
企業案件も視野に入れている方は、ぜひ企業がよろこんで依頼してくれるようなチャンネルづくりをしていってくださいね。