今回は、YouTubeで企業案件動画を作るときに注意すべき点についてお伝えします。
企業案件とは企業やスポンサーからお金や提供をうけて商品・サービスの紹介動画をつくることで、タイアップということもあります。
YouTubeでは有料プロモーションとかプロダクトプレースメントという言葉を使っています
目次
企業とYouTuberのコラボ動画
皆さんも、いろいろなYouTuberの企業案件動画を見たことあると思います。
美容系だとメイクグッズの紹介、ガジェット系だとカメラのレビュー、グルメ系だと撮影協力などで場所や料理を提供してもらう、フィットネスだと実際にお店にいってサービスをうけるなど、本当にいろいろあります。
今後は、このような企業とYouTuberのコラボ動画は増えていきます。
企業案件の動画を作るときの注意点
企業案件に関しては、完全にYouTubeの外で行うやりとりになります。影響力のあるYouTuberと企業とのやり取りになります。
YouTubeが企業案件を紹介してくれることはありません。YouTubeが提供をしている「広告収益」や「スーパーチャット」「メンバーシップ」とはマネタイズ方法が違います。
そのためYouTubeは、企業案件について一切の管理していません。
ただし、YouTubeに動画を投稿する以上、たとえ企業案件動画であっても守るべきルールがあります
今回はそれを２つ紹介します。
動画の内容がGoogleとYouTubeの広告ポリシーを守っている
まず1つ目は「動画の内容がGoogleとYouTubeの広告ポリシーを守っている」ことです。
ダメな例としては次のようなものがあります。
- 危険な商品やサービスの紹介
- 危険な商品やサービスの紹介
- アダルトなど不適切なコンテンツ
- アルコール商品
- 著作権侵害
- ヘルスケアや医薬品
- ギャンブル
- 視聴者からの不正なデータ収集
詳しくは「YouTube 広告の要件 – Google 広告ポリシー ヘルプ」を参照してください。
動画で商品・サービスを紹介するということは、YouTubeに広告をだすことと同じです。その広告を企業が出すか、企業から依頼を受けたYouTuberが出すかの違いです
企業から依頼を受けたり、動画を作る際には十分注意しましょう！
企業案件動画であることをYouTubeと視聴者に知らせる
2つ目は「企業案件動画であることをYouTubeと視聴者に知らせる」です。
企業案件に関してはYouTubeの外でのやり取りになるため、YouTubeが管理できません。そのため企業案件動画を投稿したことをYouTubeに知らせる必要があります。
どうやって、YouTubeに知らせるのか、その方法を紹介します。
- YouTubeスタジオから「動画」の項目をクリックし、企業案件で作った動画の「詳細」を選択
- 画面の上部分にある「その他のオプション」をクリック
- 画面下にある「この動画には、有料プロモーション（制作のスポンサー支援、スポンサーから対価を得て製品やサービスを紹介したりすすめたりすることなど）が含まれています」のチェックボックスをオンにする
これでYouTubeに企業案件動画であることが通知されます。
この設定をしておくことで、その企業案件動画に広告をつける場合に、動画で紹介したスポンサーの商品と広告が競合しないようにしてくれます。
場合によっては、企業案件動画であることを視聴者に伝える必要があります。視聴者に伝えたい場合は、先程のチェックボックスの下にある「この動画に有料プロモーションについての情報を追加して視聴者に開示します。適用される法律によって開示情報の追加を求められる場合があります」という項目のチェックボックスをONにします。
この設定をしておくと、動画の冒頭10秒間に「プロモーションを含みます」というテロップが表示されます。
「プロモーションを含みます」を表示する必要があるかどうかは、国の法律や扱う商品によって変わってきます。
YouTuberのなかには、企業案件であることを伝えると再生数が伸びなかったり、低評価がつくからと、あえて企業案件であることを伝えずいる人もいます。
表示するかどうかはYouTuberと企業でしっかり調べて判断しなければいけませんが、個人的には企業案件であることは視聴者に伝えておいたほうが良いのではないかと考えています。
視聴者にとっては正直でありたいですね。
そのそも、YouTubeがこういった設定を設けている理由は２つあります。
１つは視聴者への透明性を高めるため、２つ目は、それぞれの国の法律にのっとった運用を行うためです。
ですので、YouTuberの皆さんも、企業案件動画を作る際は、この設定を活用してください。
こういった設定やルールを企業側が知らないこともあるので、依頼された商品を何も考えず、確認をせずにレビューをして広告違反になってしまう。YouTubeチャンネルやクリエイターがペナルティを受けることも考えられます。
正しい知識を身に着けて企業・YouTube・視聴者の3者にとって良いクリエイターを目指しましょう！
